RSS2.0
直販投信は「わずか10本」
最近、密かに話題になっている「独立系直販投信」つて知っていますか？投資信託を運用する会社が証券会社や銀行など販売会社を通さずに「直接販売」するファンドのことです。日本の一般向けの投資信託は現在約3,000本あり、そのうち直販投信といわれるものは10本です。
「わずか10本でなぜ話題になるの？」と思った人は鋭いです。直販投信について、そのあたりの「事情」もお話ししちゃいましよう。
そもそも投資信託は「作り手（運用会社）」と「売り手（販売会社、証券会社や銀行など）」と「運用資産を管理するところ（信託銀行）」の3つの組織が関わっているのです。
また、投資信託の主な手数料には買う時に掛かる「販売手数料（入会金のようなもの）」保有する期間中に掛かる「信託報酬（年会費のようなもの）」があります。このうち販売手数料は販売会社が全て受け取り、信託報酬は関わる3つの組織で分けて受け取ります。
直販投信は販売会社を通さず運用会社自らが個人投資家に販売するため、販売手数料が掛からず信託報酬を低くできるのがメリットというわけです。いつも言うことですが、投資する上でコスト（手数料）を安くするのは収益性を高めることだと覚えておいてください。
どの直販投信も「個人投資家が長期投資できる投資信託」を目指しています。「当たり前じゃないの？」と思うかもしれませんが、残念ながら長期投資できる投資信託ばかりではないのが日本の実情なのです。
特に、その時々のトレントをキーワードとして銘柄選択するテーマ型ファンドは長く持っていいものではないと思います。1999年頃「これからはITの時代」とIT関連企業に絞って投資するファンドが売り出されました。1万円の基準価格でスタートし、ITバブルの頃（2000年頃）は１万5,000円まで上昇しましたが現在は3,000円くらいです。
旬のときに売ってしまうべきファンドですが、そんなことは売り手も言わないし、誰も教えてくれません。多くの人は「長期投資は大事」と考えて下がるまで持ち続けてしまうでしょう。ここまで下がると腕のいいファンドマネジヤーが担当しているとは思えません。
また、運用会社の多くは大手金融機関の系列なので「売りやすい」商品の開発など販売側の意向が強く働くことが少なからずあるようです。直販投信なら「流行」「売りやすさ」を重視したファンドを勧められることはないのもメリットです。
各社の違いを調べて判断
多くの直販投信は自社の運用ポリシーなどを顧客に知ってもらうために勉強会を開催しています。私もいくつか参加しましたが、実際に話を聞いたりディスカッションすると、各社の違いがよく分かります。
直販投信を買うなら各社の特徴や個性を知るプロセスは外せないなと思いました。それぞれ「思い」があってファンドを立ち上げているので、そこに共感できるかが判断ポイントとなります。地方在住など勉強会に参加できない人はサイト上の投資家へのメッセージを読んでみましょう。
好きなときに随時購入できる「スポット購入」毎月定額で買っていく「積立購入」、いずれも１万円からできます。一部1,000～3,000円からできる会社もあります。積立購入は、時間分散の効果がありますが、私は、初めてのファンドはまずスポットで買うことをお勧めします。
「ファンドの積み立ては結婚のようなもの、結婚前に色々な男性とお付き合いしてからの方が失敗は少ない」というのが私の持論です。ですから、そのファンドが他と比べてどこがよいのかを知った上で「積み立て」に踏み切りましょう。